老後の資金計画を立てる際、多くの方が「今の生活費がそのまま続く」と考えがちです。しかし、実際に定年退職を迎えてみると、現役時代には想像もしていなかった支出に驚かされることが少なくありません。老後の支出は、単に「減る」のではなく、その「形が変わる」のだと理解することが重要です。

この記事では、50代・60代の方が特に注意しておきたい老後の支出について、基本から意外な盲点までを体系的に整理して解説します。

老後の基本生活費は現役時代とどう変わるのか
年齢とともにじわじわと増えていく医療と健康の費用
老後資金計画で最も見落としがちな住宅と車の維持費
突然やってくる冠婚葬祭と子どもや孫への支援
生活の質を守るために必要な趣味とデジタル関連費
支出の全体イメージを把握してゆとりある老後へ

老後の基本生活費は現役時代とどう変わるのか

まず、日々の暮らしに欠かせない基本生活費について見ていきましょう。老後は通勤費や仕事関連の交際費が減る一方で、在宅時間が長くなることで増える支出があります。

食費については、自炊を中心とした場合でも月に6万円から8万円程度は必要になると考えておくべきです。年齢とともに食事の準備が負担に感じられるようになると、外食やテイクアウト、配食サービスの利用が増え、月額が10万円を超えるケースも珍しくありません。

また、光熱費や通信費も侮れません。一日中自宅で過ごすようになれば、夏場のエアコン代や冬場の暖房代が跳ね上がります。スマートフォンやインターネットの利用料を含め、月額3万円から4万円ほどを見込んでおくのが現実的です。

年齢とともにじわじわと増えていく医療と健康の費用

50代を過ぎると、体のメンテナンス費用が家計に占める割合は確実に高まっていきます。健康保険の自己負担割合が3割（現役並み所得の場合）であっても、定期的な通院や検査、処方薬の代金などで、年間10万円から20万円以上の支出は一般的です。

さらに、「いつまでも若々しくいたい」という願いから、市販のサプリメントや健康食品、予防を目的とした自由診療の費用が膨らむ傾向にあります。これらは「予防のつもり」で始めても、月数千円から1万円以上の固定費になりやすいため、予算管理には注意が必要です。

また、65歳からは介護保険料の支払いも始まります。所得に応じて決まりますが、月に5,000円から7,000円前後の負担が発生することを忘れてはいけません。

老後資金計画で最も見落としがちな住宅と車の維持費

住宅ローンを完済したからといって、住居費がゼロになるわけではありません。持ち家の場合は固定資産税の支払いが一生続きますし、何より大きな負担となるのが「修繕・リフォーム費用」です。

外壁の塗り替えや屋根の補修、キッチンやトイレといった水回りの故障は、一度に50万円から200万円単位のまとまった出費を強います。マンションにお住まいの方であれば、管理費や修繕積立金が段階的に値上げされるリスクも考慮し、月換算で1万円から3万円程度は積み立てておくのが理想的です。

また、地方にお住まいの方にとって車は生活の足ですが、車検代や保険料、そして数年ごとの買い替え費用は老後の家計を圧迫します。高齢になるほど、衝突被害軽減ブレーキなどの安全装備が充実した車への乗り換えが必要になることも覚えておきましょう。

突然やってくる冠婚葬祭と子どもや孫への支援

毎月の家計簿には現れない「不定期な高額支出」こそが、老後資金を大きく減らす要因になります。その代表格が冠婚葬祭費です。親族や知人の葬儀、法要、お墓の維持管理費などは、時期を選ばず突然発生します。

さらに、子どもや孫への経済的支援も想定外の出費となりがちです。結婚のお祝い、孫の入学祝い、教育費の援助、あるいは住宅購入の資金援助など、家族への思いやりから断りにくい出費が重なることがあります。これらは計画的な「予備費」として、あらかじめ別の口座に分けておくなどの工夫が求められます。

生活の質を守るために必要な趣味とデジタル関連費

老後生活を豊かにするためには、趣味や教養のための支出を削りすぎるのも考えものです。旅行や習い事、友人との交際費は、心の健康を維持するために非常に大切な投資と言えます。ゆとりある生活を送るためには、こうした余暇のために月に1万円から3万円程度の予算を確保しておきたいところです。

また、最近ではデジタル関連の費用も無視できません。スマートフォンの買い替え代金だけでなく、動画配信サービスや音楽配信、電子新聞などのサブスクリプション費用が、気づかないうちに数千円単位で積み重なっている場合があります。定期的に契約内容を見直し、本当に必要なものに絞り込むスキルが、これからの老後には欠かせません。